わが国の水田農業の構造変動とその対応方向

わが国の水田農業の構造変動とその対応方向

レコードナンバー902579論文タイプ学術雑誌論文
ALIS書誌IDZZ20005635NACSIS書誌IDAN00164184
著者名門間 敏幸
書誌名東京農業大学農学集報
別誌名Journal of agriculture science, Tokyo University of Agriculture
Journal of agricultural science, Tokyo Nogyo Daigaku
東京農大農学集報
東農大農学集報
農学集報
東京農業大学農學集報
発行元東京農業大学
巻号,ページ61巻・ 1号, p.6-16(2016-06)ISSN03759202
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抄録わが国の水田農業の構造変動を,2010年農林業センサスの個票データを用いて予測した。分析対象地域は,平地水田作地域,中山間地域,2011年の東日本大震災で津波被害を受けた宮城県,福島県の沿岸地域である。分析の結果,地域によって異なるが,大規模水田作経営として経営を持続する可能性がある経営体は平地水田作地域で1~5%,中山間地域では1%以下であることが予測された。また,今後とも現状維持で農業を持続すると考えられる経営体は15~30%前後で,残りの60~80%前後の経営体は最終的には離農する可能性が高いことが予測された。離農した経営体の経営耕地を大規模化可能経営体が借地して規模拡大を行った場合,平地水田作地域では100ha規模の経営体が,中山間地域ではそれを上回る規模の経営体が形成される可能性があることが明らかになった。なお,津波を受けた宮城県,福島県の沿岸地域では,多くの経営体が農業から離脱して既に100ha前後の規模の経営体が誕生しており,20年先の農業構造変化を先取りしていることを確認した。今後,全国で誕生が予測される大規模水田作経営体の安定的な発展を実現するためには,技術革新・経営革新を当該経営体の特性に従って支援できるオーダーメイド型の技術開発と普及が必要である。
索引語経営体;農業;前後;規模;予測;平地水田作地域;中山間地域;可能性;水田農業;構造変動
引用文献数4
登録日2016年10月20日
収録データベースJASI, AGROLib

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