素材販売実績に基づく皆伐再造林の採算性分析

素材販売実績に基づく皆伐再造林の採算性分析

レコードナンバー920903論文タイプ学術雑誌論文
ALIS書誌IDZZ00019557NACSIS書誌IDAN10531146
論文副題栃木県宇都宮市の事例
著者名仲畑 力
山本 嵩久
斎藤 仁志
有賀 一広
書誌名森林利用学会誌
別誌名Journal of the Japan Forest Engineering Society
発行元森林利用学会
巻号,ページ33巻・ 1号, p.59-66(2018-01)ISSN13423134
全文表示PDFファイル (1741KB) 
抄録本研究では,2014~2016年度に栃木県宇都宮市で行われた皆伐の素材販売実績を整理し,その結果を基に素材の販売先の選択や中間土場の活用を踏まえた販売方法の違いが,皆伐から下刈5年目までの再造林にかかる採算性に与える影響について分析した。その結果,製材工場などの川中業者に直送販売された直送材は,実績の多い調査地でも一般材のうち14.7%と少なかったが,共販所で公売された一般材からその規格に適した丸太を集計すると,山土場での検知や選別の効率化が課題ではあるが,30.6~44.1%まで増加する試算となった。これを中間土場まで運搬し,川中業者に引き渡した場合,2014年度の調査地では,共販所の素材価格の変動などにより9.0千円/m3と低かった平均販売単価が10.5千円/m3まで上がり,運搬費などの販売経費はすべての調査地で0.3~0.5千円/m3低減したため,2015,2016年度は売上と補助金から経費を差し引いた利益の増加分が21.7,13.7万円/ha,採算性が低かった2014年度では64.5万円/haの増加となり,採算性が大幅に改善される結果となった。これより,川中業者との協定販売により素材価格や出材量の長期的な安定性を図ることが,皆伐再造林を推進するために重要であることが示唆された。
索引語採算性;川中業者;調査地;素材販売実績;皆伐再造林;栃木県宇都宮市;皆伐;増加;結果;中間土場
引用文献数10
登録日2018年05月09日
収録データベースJASI, AGROLib

論文アクセスランキング

Copyright 2017 農林水産省 農林水産技術会議事務局筑波産学連携支援センター

Tsukuba Business-Academia Cooperation Support Center, Agriculture, Forestry and Fisheries Research Council Secretariat