諫早湾干拓営農初期における緑肥栽培による土壌理化学性の改善

諫早湾干拓営農初期における緑肥栽培による土壌理化学性の改善

レコードナンバー730344論文タイプ学術雑誌論文
ALIS書誌IDZZ20011749NACSIS書誌IDAN00195767
著者名寺井 利久
山田 寧直
大津 善雄
ほか3名
書誌名日本土壌肥料學雜誌 = Journal of the science of soil and manure, Japan
別誌名日本土壌肥料學雜誌 : 土壌・肥料・植物栄養
Japanese Journal of Soil Science and Plant Nutrition
日本土壌肥料学雑誌
発行元日本土壌肥料學會
巻号,ページ77巻・ 3号, p.321-328(2006-06)ISSN00290610
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抄録諫早湾干拓の初期営農において、緑肥作物の出芽、生育に障害はなく、冬作の麦稈鋤込みも含めて緑肥作物栽培ならびに収穫物の土壌還元を2年4作行うことにより、塩素イオン、交換性ナトリウムイオンの顕著な減少、グライ層の出現位置の低下など、作土層の熟畑化が認められ、野菜等園芸作物の導入の可能性が示唆された。しかし、カリウムイオンは6作後においても土壌診断基準よりも高い過剰域にあった。供試した緑肥作物のうちトウモロコシ、ソルガム、イタリアンライグラス等のイネ科作物は県施肥基準に準じた窒素施肥で、マメ科のセスバニアは播種時に根粒菌の種子粉衣を行えば無肥料で栽培できる。それらの夏作を3作して鋤込んだ後の小麦は、セスバニア跡>トウモロコシ跡>ソルガム跡の順に増収し、セスバニアの導入は熟畑化だけではなく、地力増進効果も大きいと考えられる。一方で、イネ科作物はカリウムの贅沢吸収が認められ、作物中の塩基当量比が高まり、牛の生理障害発生の恐れがあるため、カリだけでなく、窒素についても多肥は避けるべきである。これを是正するためのNP粒状配合肥料(N-P-K=15%-10%-0%)の使用は干拓営農初期において、塩基当量比を改善する効果は大きいと考えられる。
索引語作物;干拓;栽培;緑肥作物;イオン;障害;鋤;畑;導入;カリウム
引用文献数9
登録日2011年03月05日
収録データベースJASI, AGROLib

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