生食用パインアップル産地の経営存続の可能性

生食用パインアップル産地の経営存続の可能性

レコードナンバー762578論文タイプ学術雑誌論文
ALIS書誌IDZZ00014870NACSIS書誌IDAN0038751X
論文副題石垣島を事例に
著者名菊地 香
書誌名農業および園芸 = Agriculture and horticulture
発行元養賢堂
巻号,ページ83巻・ 10号, p.1063-1068(2008-10)ISSN03695247
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抄録果樹は永年作物であるがために経営転換が容易にできず、機械作業のできない労働集約的となる。一般に果樹産地の現状は、60歳以上の高齢者が担い、果樹単一経営であることで経営基盤が脆弱である。樹園地が流動化して一部の担い手に集約することは多くない。さらに樹園地それ自体の立地条件が傾斜地に多く、作業効率の悪さと収益性の低さから若年層が就農せず、労働力不足となっている。農地が流動化せず、労働力が不足し、樹園地の整備が遅れるといった3つの要素から農家数、栽培面積、生産量ともに減少している。農林水産省は2005年に「果樹農業振興基本方針」を策定した。この基本方針において沖縄県で該当する果樹はパインアップルであり、これに対する振興対策の基本的な事項、「(1)果樹産地構造改革計画の策定等の国際化の進展に対応した産地構造改革、(2)需給調整の適切な推進等の担い手の経営改善、(3)毎日くだもの200g運動の効果的な推進等の国産果実の需要維持・拡大、(4)国産果実の輸出振興」などを推進していくことになった。ここでは生食用パインアップル農家の労働の継続性に着目したい。それについて生食用に特化した石垣島ではどのような農業を展開していくのが妥当であるのか、そのあたりについて面接調査を通じて明らかにしようとするものである。本報の課題は、どのような条件を具備した経営であれば、生食用パインアップル産地の石垣島の農家が生産を継続していくのかを明らかにしようとするものである。
索引語生食用パインアップル産地;経営存続;可能性;石垣島;事例
引用文献数6
登録日2011年01月20日
収録データベースJASI, AGROLib

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