緩効性肥料の基肥施用によるイネもみ枯細菌病の穂枯れ症発生増加と被害軽減法

緩効性肥料の基肥施用によるイネもみ枯細菌病の穂枯れ症発生増加と被害軽減法

タイトル緩効性肥料の基肥施用によるイネもみ枯細菌病の穂枯れ症発生増加と被害軽減法
要約緩効性肥料の基肥施肥栽培では、慣行施肥栽培に比べ、本田期におけるもみ枯細菌病によるもみ枯れの発生が増加する。しかし、緩効性肥料の基肥N量を減肥すると減肥しない場合に比べ発病は低下する。
担当機関埼玉県農業試験場 環境生物部
連絡先0485-21-5041
区分(部会名)関東東海農業
専門作物病害
研究対象稲類
分類普及
背景・ねらい環境保全および省力施肥への効果から、緩効性肥料の基肥重点施用が普及しつつある。しかし、緩効性肥料の基肥重点栽培は、慣行施肥栽培との肥効パターンの違いから、病害虫の発生増加が懸念されている。そこで、もみ枯細菌病保菌苗を供試し、普通期水稲の緩効性肥料栽培と慣行施肥栽培について、本田期のもみ枯細菌病の発生を比較検討した。
成果の内容・特徴
  1. 緩効性肥料(速効性N45%、緩効性N55%、配合の70日タイプ)の基肥施肥栽培(全層施肥)は、同一の施肥水準では慣行施肥栽培と比較して、本田期におけるもみ枯れの発生を助長する(図1)。
  2. 緩効性肥料(同上タイプ)の基肥施肥栽培と慣行施肥栽培との肥効パターンの違いを葉緑素計(SPAD-501)による葉色値でみると、緩効性肥料施肥栽培では栽培期間を通し慣行施肥栽培より葉色値が高く推移する。一方、1株茎数は、両施肥間で明らかな差はない(図2)。
  3. 緩効性肥料(同上タイプ)の全量側条施肥栽培では、慣行施肥栽培に比べ、本田におけるもみ枯細菌病の発生が増加する。しかし、緩効性肥料の施肥N量を15%減肥すると、減肥しない場合に比べ、発病は少ない(表1)。
成果の活用面・留意点
  1. 緩効性肥料の基肥施肥栽培では、本田期のもみ枯細菌病の発生に注意が必要である。
  2. 緩効性肥料の全量側条施用栽培では、基肥N量を減肥すると、減肥しない場合より本田期のもみ枯細菌病の発生を少なくできる。
  3. 埼玉県の水稲普通栽培に対しては、速効性N20%、緩効性N80%配合の50日タイプを用い、標準施肥量の2~3割減肥を奨励している(平成4年度関東東海農業試験研究推進会議土壌肥料成果情報)。
具体的データ
図表
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予算区分国補(特殊調査)
研究期間1997~1998
発行年度1997
収録データベース研究成果情報

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