タイトル	佐賀県におけるMBI-D剤耐性イネいもち病菌の同剤使用中止下での発生推移と防除効果
要約	佐賀県においてイネいもち病殺菌剤のMBI-D剤の使用を中止することにより、耐性菌密度は低下するが、中止3年目でも約30%の割合で存在する。MBI-D剤（箱粒剤）は耐性菌が存在しないか、低い密度でなければ、実用的な防除効果を示さない。
キーワード	イネ、いもち病、耐性菌、MBI-D剤、防除効果
担当機関	佐賀農業セ 土壌環境部 病害虫農薬研究担当
連絡先	0952-45-2141
区分(部会名)	九州沖縄農業
背景・ねらい	佐賀県では、2001年にイネいもち病菌のMBI-D剤（シタロン脱水酵素阻害型メラニン合成阻害剤）耐性菌の発生が初確認されたことから、緊急的な防除対策として、2001年は一部地域で、2002年からは県内全域で本系統薬剤の使用が中止された。本耐性菌の環境適応性並びに本系統薬剤の使用再開の可能性を明らかとするために、使用中止後の耐性菌発生状況調査と発生地域の圃場における防除効果試験を行った。
成果の内容・特徴	佐賀県内の病害虫発生調査圃場を中心に採取した葉いもち分離菌について、MBI-D剤薬剤感受性検定を行った結果、県内全域でのMBI-D剤の使用を中止した2003年から翌年の2004年にかけては耐性菌率が急速に低下したが、3年目の2005年には約30%の割合で存在し、減少傾向が停滞している。（表1） MBI-D剤（箱粒剤）は、耐性菌が存在しないか、無施用での耐性菌率が数%の低い条件でなければ、実用的な防除効果を示さない（表2）。 MBI-D剤無施用における葉いもちの耐性菌率は、種子の耐性菌率の影響を受ける（表2）。 本田に耐性菌が存在する条件下で、MBI-D系統の箱粒剤を用いると無施用と比較して葉いもちの耐性菌率が高まる（表2）。
成果の活用面・留意点	MBI-D剤耐性菌の発生地域におけるいもち病防除対策に活用できる。
具体的データ
表1
表2
予算区分	国庫
研究期間	2001～2005
発行年度	2005
収録データベース	研究成果情報