兼業深化地域における民俗行事の社会機能と課題

兼業深化地域における民俗行事の社会機能と課題

タイトル兼業深化地域における民俗行事の社会機能と課題
要約兼業深化地域における民俗行事の社会的機能は、「社会的まとまりの単位である集落を住民に認知させるシンボル」であることを解明した。民俗行事の「連帯感の醸成」機能を回復するには、資金面、労力面等での伝承基盤の強化が課題である。
担当機関東北農業試験場総合研究都農村システム研究室
連絡先019-643-3493
区分(部会名)東北農業
専門農村計画
分類研究
背景・ねらい民俗行事は「連帯感の醸成」という社会的機能を持ち、
地域活性化を促進するとされてきた。しかし、こうした理解は、
兼業化が進んだ農村社会の現実に即していない。そこで、
民俗行事の社会的機能を解明し、
「連帯感の醸成」機能の回復に向けた課題を提起する。
成果の内容・特徴
  1. 岩手県北上市S集落(表1)の小正月行事(田植踊り)は、自治組織が伝承している。
    かつてこの行事は、集落最大の娯楽であるとともに、
    交流を通して集落への住民の帰属感を強化し、連帯感を醸成した。しかし、
    娯楽手段・機会の多様化等により住民の関心が薄れ、一時期中断した。
    行事の中断前(昭和29年以前)を第I期、中断期(昭和30~48年)を第II期、
    復活後(昭和49年以降)を第III期とし、この間の自治組織活動の変化を踏まえ、
    今日の小正月行事の伝承基盤と社会的機能の特徴を明らかにした。
  2. 第I期には小正月行事を含む多様な相互扶助活動が行われていたが、
    第II期には大半が縮小・中止され、兼業化の進行に伴い住民の社会関係は希薄化した。
    こうした中、住民活動の場を作るため、集会所の整備が始まり、
    敷地確保や費用調達等の活動を通して住民の交流が維持された。
    第III期には連帯感醸成を目的に小正月行事が復活された
    (表2)。
  3. 復活後の小正月行事の伝承基盤は、資金提供者、労力提供者、観客が減少し、
    しかも資金、労力の提供者は自治組織役員と一部有志のみであった
    (表3)。こうした伝承基盤の脆弱化によって、
    住民交流が減少したため、第III期の行事は連帯感醸成の機能を果たしていない。
    現在、総会の開催を除き、小正月行事が唯一の定期的な自治組織活動となっている。
    行事は、「集落が自治組織活動の拠点であり、社会的まとまりの単位であることを、
    住民に認知させるためのシンボル」として機能しているに過ぎない
    (表4)。
  4. 小正月行事が「連帯感の醸成」の機能を果たすには、伝承基盤の強化が前提となる。
    そのため、多様な参加の場の確保、
    資金や労力の相互提供制等によって参加者を増やし、
    自治組織役員及び一部有志の資金面、労力面の過剰負担を軽減することが課題である。
成果の活用面・留意点社会的機能の分析であり、誘客等による経済的機能については、別途検証を要する。
具体的データ
表1
表2
表3
表4
予算区分経常
研究期間1998~1998
発表論文民族行事の伝承過程の変容、日本村落研究学会自由報告,1997
発行年度1998
収録データベース研究成果情報

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