水田における珪カル・ようりんの連用効果と塩基飽和度にもとづいた施用量の節減

水田における珪カル・ようりんの連用効果と塩基飽和度にもとづいた施用量の節減

タイトル水田における珪カル・ようりんの連用効果と塩基飽和度にもとづいた施用量の節減
担当機関秋田県農業試験場 環境部 施肥改善科
区分(部会名)東北農業
成果の内容・特徴
  1. 技術・情報の内容及び特徴
    1. 水田における珪カル・ようりんの施用は稲作の低コストの面からその節減が望まれて
      おり、連用の意義、節減の効果等について検討した。
    2. 珪カル・ようりんを8年間連続施用した試験では、ほとんどの年に増収効果がみられ、
      さらに6年間継続した場合もほぼ同様であった(8年間の平均増収率8%、14年間同6%)。
    3. 資材の連用によって可給態SiO2が無施用に比し著しく増大し、14年連用では
      100mg/100gの増となっている。可給態P2O5はあまり
      高まらなかった。
    4. しかし、資材の施用を中止すると連用した場合に比し、玄米収量は4%ほど減収し、
      可給態SiO2は連用区のほぼ半量程度となった。
    5. 資材無施用圃場に珪カル・ようりんを塩基飽和度が60%になるように施用すると、
      当初2年程度は増収効果がみられないが、3年目以降になって効果が現れ、連用処理に
      近くなった。
    6. 以上から、珪カル・ようりんの施用に当たってはおおむね塩基飽和度の60%を
      めやすとしてこれに達するまでは連用するようにし、その後はこれを保つように
      施用すべきものと考える。
    表1. 資材の施用と玄米収量及びその比の推移
    表2. 跡地土壌の可給態成分及び塩基飽和度(作土)
  2. 技術・情報の適用効果
    水田における土壌改良資材の適切な施用により、施用量が節減され農業経営低コスト化
    に資する。
  3. 適用の範囲
    秋田県内低地土壌地帯一円
  4. 普及指導上の留意点
    土壌診断などにより土壌の実態をよく把握しておくことが必要である。

具体的データ
表1. 資材の施用と玄米収量及びその比の推移
表2. 跡地土壌の可給態成分及び塩基飽和度(作土)
予算区分国庫一般補助、特定研究開発
研究期間1976~1989
発行年度1989
収録データベース研究成果情報

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