| 課題番号 | 2005006703 |
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| 研究機関名 | 農業・生物系特定産業技術研究機構 |
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| 研究期間 | 新規2005-2005 |
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| 年度 | 2005 |
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| 研究問題 | 共通専門研究・中央地域農業研究 |
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| 大課題 | 本州中部地域における土地利用高度化をめざした総合研究の推進 |
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| 中課題 | 大豆、麦、水稲の省力安定多収生産を基軸とした輪作営農体系の確立 |
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| 小課題 | 大豆の低コスト化と高品質安定多収要因の解明 |
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| 大項目 | 国民に対して提供するサービスその他の業務の質の向上に関する目標を達成するためとるべき措置 |
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| 中項目 | 農業技術研究業務（法第１３条第１項第１号から第３号までに掲げる業務及びこれらに附帯する業務をいう。以下同じ。）に係る試験及び研究並びに調査 |
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| 摘要 | i)茨城県の実証地域では、麦・大豆不耕起栽培の実施面積が、前年の18haから、80haに拡大した。大豆不耕起狭畦栽培の導入により、慣行栽培に比べ、収量20〜37％増加、10％の労働時間の削減、60kg当たり費用合計で10％減少が達成された。営農マニュアルは稲、麦部分を拡充した改訂版を準備中である。ii)浅耕栽培がダイズシストセンチュウの増加を抑制することを明らかにした。iii)広葉用茎葉処理剤に関する成果について、研究・指導機関の利用定着に向けた取り組みを進めた。iv)汎用コンバインのコンケーブ改良により、脱穀・選別損失及び汚粒の軽減が図られた。v)東海地域では、小明渠浅耕播種技術の省力化、小麦と大豆での汎用利用、気象リスク（湿害）軽減等の効果を実証した。本技術の導入面積は大豆70ha、小麦80haに達した。さらに、狭畦栽培で効率的な除草剤散布機を試作するとともに、大豆しわ粒と種皮カリウムの関連、施肥による制御の困難性を明らかにした。 |
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| 研究分担 | 農業・生物系特定産業技術研究機構 中央農業総合研究センター 関東東海総合研究部 総合研究第１チーム |
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| 予算区分 | 技会交付金プロ 技会交付金研究 高度化事業 委託・作物対応研究［ブランドニッポン］ 委託・その他プロ |
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| パーマリンク | https://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3030091954 |
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| 収録データベース | 研究課題データベース |
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