摘要 | アジアタワーフラックス観測の標準化とネットワーク化を推進するとともに、次世代観測体制の基本設計を公表し、ワークショップ等を開催して国際的理解を得た。また、京都議定書報告に必要な土壌炭素蓄積量の調査法マニュアルを完成させ、全国森林の土壌炭素蓄積量の評価手法と調査体制を確立し、それを受けて政府は京都議定書に初めて対応させて2005年度の森林吸収量を算定し、気候変動枠組条約事務局に報告した(2007年5月)。また、日本の森林土壌が欧米と比べて、温室効果ガスであるメタンの単位面積当たりの吸収量は2倍程度大きく、亜酸化窒素の放出量は半分以下であること、温暖化が森林へ及ぼす影響の感度関数として平均気温の上昇に伴うブナ林が成立する分布確率の変化並びに熱帯などの荒廃林等における早成樹種では非早生樹よりも雨量が炭素固定量に大きく影響することを明らかにした。 |