担い手の支援のための水田管理技術の研究開発 2）麦の省力・安定生産技術の確立 （1）基肥一発肥料による安定生産技術の確立
| 県名 | 石川県 |
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| 研究機関名 | 石川県農業総合研究センター |
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| 課題種別 | 試験研究課題 |
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| 研究期間 | 新H20〜 |
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| 年度 | 2008 |
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| 概要 | 目的：大麦の施肥体系は現在、分施体系が主流であるが、追肥回数が多いことから一部地域では全量基肥体系へと移行している。しかし、分施に比べ収量が劣るため、分施体系並の収量を確保できる一発肥料の開発が求められている。現在の一発肥料は、緩効性肥料の割合が少なく消雪期以降の茎数が確保されにくいことや、葉色が淡く良好に登熟しないことが減収の要因と考えられる。そこで、消雪期以降の生育を確保するため、消雪期以降、溶出する緩効性肥料の割合を高めた肥料の有効性を検討する。、成果：緩効性肥料の窒素溶出経過は、LP40は幼穂分化期（1月中旬）まで溶出し、以降、溶出量は一定となった。LPS30は、幼穂分化期（1月中旬）以降に溶出が始まり、登熟期（5月上旬）で一定となった。期間別窒素溶出量は、消雪期以降、対照区＜改良品Ｂ＜改良品Ａの順に多かった。茎数は、年内は改良品Ａ、Ｂが対照区より少なかったが、緩効性肥料の溶出により、1月中旬から対照区に近づき、最終的には対照区より穂数が多くなった。葉色は、消雪期以降、改良品Ａ、Ｂ区とも対照区より概ね濃く推移した。特に、節間伸長期に差がみられ、改良品Ａ区が最も濃かった。精子実重は、対照区に比べ改良品Ａ、Ｂ区が多く、改良品Ａ区が最も多かった。また、改良品Ａ、Ｂは分施区並の精子実重が得られた（92〜113％）。容積重、硝子率、55％搗精白度等の品質は、全ての区で目標値（容積重：690g/L以上、硝子率：40％以下、白度：43以上）を満たし、良好であった。以上の結果、緩効性肥料の割合を増加させた改良品Ａ、Ｂは、現在の全量基肥一発肥料に比べ消雪期以降の生育が確保され、収量も多かったことから、ともに有効であると考えられた。特に緩効性肥料の割合を最も高くした改良品Ａは、穂数が多く、収量が多くなったことから、有望であると考えられる。 |
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| 研究分担 | 作物栽培Ｇ |
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| 予算区分 | 県単 |
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| パーマリンク | https://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3030148729 |
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| 収録データベース | 研究課題データベース |
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