2) 発生予察に基づく防除要否判断技術の、開発、(2) 初期害虫の広域発生予察技術の開発

2) 発生予察に基づく防除要否判断技術の、開発、(2) 初期害虫の広域発生予察技術の開発

県名石川県
研究機関名石川県農業総合研究センター
課題種別試験研究課題
研究期間継H20〜22
年度2009
概要目的:水稲初期害虫の当年の発生量から翌年の発生量を予測し、防除要否を判断するための発生予察モデルを構築する。ここでは育苗箱施用剤(殺虫剤)による防除を継続していた地域において、防除を中止してから2年目の発生密度を調査し、2年間での増加量を把握する。、成果:イネミズゾウムシの被害株率は大場町、才田町ともに2008年より上昇したものの、被害度は低く推移した。寄生成虫数の密度は大場町、才田町ともに2008年よりやや増加したものの、要防除水準を大幅に下回り、殺虫剤散布を行った東蚊爪町と比較してもほぼ同等であった。以上のことから、防除を中止してから少なくとも2年目までは育苗箱施用剤の殺虫剤による防除を省略できると考えられた。
研究分担生物資源G
予算区分国補
パーマリンクhttps://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3030157533
収録データベース研究課題データベース

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