1 IPM(総合的病害虫管理)による水稲減農薬防除技術の開発 2)発生予察に基づく防除要否判断技術の開発 (2) 初期害虫の広域発生予察技術の開発

1 IPM(総合的病害虫管理)による水稲減農薬防除技術の開発 2)発生予察に基づく防除要否判断技術の開発 (2) 初期害虫の広域発生予察技術の開発

県名石川県
研究機関名石川県農業総合研究センター
課題種別試験研究課題
研究期間完H20〜22
年度2010
概要目的:育苗箱施用剤(殺虫剤)による防除を継続していた地域において、防除を中止してからの発生量を調査し、密度を抑制できる期間を明らかにする。また翌年の防除要否を判断する基準を作成する。 成果:イネミズゾウムシの密度の平均値は、防除を中止してから2年は要防除水準を超える圃場が出現しなかった。当年の被害株率と翌年の成虫数との関係から、当年の被害株率が30%未満の場合は翌年に要防除水準を超える圃場がほとんどないことが推察された。以上のことから、防除を中止してから2年は防除を中止でき、さらに被害株率が30%未満であれば翌年の防除を中止できると考えられた。
研究分担生物資源G
予算区分国補
パーマリンクhttps://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3030170693
収録データベース研究課題データベース

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