判別技術を活用したアユ放流事業の効率化

判別技術を活用したアユ放流事業の効率化

県名岐阜県
研究機関名岐阜県河川環境研究所
課題種別試験研究課題
研究期間完H25
年度2013
概要目的:河川で漁獲したアユをマイクロサテライトDNAマーカーを用いて海産系と湖産系に個体判別し、漁獲への貢献度を比較することで両系統種苗の放流効果を評価し、より放流効果の高い種苗選定によりアユ放流事業の効率化を図る。
、成果:1)高水温型といわれる海産系種苗であっても湖産系より早期に放流した場合、解禁当初の低水温期の漁獲割合は海産系に大きく偏ることが確認された。2)定期的に漁獲したアユを判別したところ、解禁後しばらくすると湖産系の割合がやや増加するものの、その後の水温上昇に伴い、再び海産系の割合が大きくなった。3)冷水病による死亡魚に占める海産系の割合は2割程度であり、湖産系よりも冷水病による被害が少ないもと考えられた。4)冷水病を保菌していない海産系種苗であれば、冷水病に対する耐性の弱い湖産系種苗に頼らず、漁期を通じて友釣りの好漁場を形成できる可能性が示された。
研究分担資源増殖部
予算区分受託(民間)
業績(1)帰属性解析を用いたアユの由来判別による早期種苗放流効果の評価−II
パーマリンクhttps://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3030208057
収録データベース研究課題データベース

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