津波被災農地における地力回復と高品質米の安定生育のための地力増進作物導入技術の確立

津波被災農地における地力回復と高品質米の安定生育のための地力増進作物導入技術の確立

県名宮城県
研究機関名宮城県古川農業試験場
課題種別試験研究課題
研究期間完H24~27
年度2015
概要<目的>、東日本大震災の津波により浸水被害をうけた農地の復旧が進められているが,除塩後のほ場においては工事による地力の低下が懸念される。厩肥等資材が少ない沿岸地域では,地力回復のための緑肥等地力増進作物の導入が有効と考えられる。、 しかし,緑肥作物の導入については,県としての明確な技術的な指針がなく,特に水稲での導入においては,栽培上の問題や品質低下のリスクなどの課題があり,農地の実態把握を行い,被災農地の地力増進を目的とした緑肥-水稲体系による肥培管理技術の本県指針を明らかにする。、<成果>、1)被災農地の窒素無機化量の把握について,名取・岩沼・亘理地域のほ場整備地区を中心に40地点の窒素無機化量の把握を行なったところ,低位ほ場(風乾土30℃4週間培養で8mg/100g未満)に該当するほ場が散見され,特に客土水田では土壌窒素発現量が0~1mg台の少ないほ場が見られた。、 湛水培養法の効率化・簡便化について,①生土30℃4週間培養窒素量と8週間培養窒素量は相関が高いので,4週間培養から8週間培養値の予測が可能である。ただし,採土時期によって適合性が劣とる場合があった。②風乾土30℃4週間湛水培養による窒素発現量(可給態窒素)のうち,約6~8割が当年の移植から穂揃期頃までに発現する土壌窒素量と見込むことができた。③簡便法として風乾土の乾熱後アンモニウム態窒素量による窒素肥沃度診断法を検討した。乾熱処理した土壌を用いた場合の相関係数は0.7程度あり,大まかな地力判断に利用できるが,さらにデータ検証が必要である。、2)緑肥導入効果の場内試験では,水稲作付後の緑肥栽培は播種を早めることにより生育期間を長くし,越冬後(3月下旬)に窒素施肥を行うことによって生育量が確保できた。緑肥作物の種類では,ライムギのすき込み生重が多かった。また水稲立毛間播種によって,オオムギ以外の緑肥作物ですき込み生重が増加する傾向が見られた。緑肥作物施用が水稲生育へ及ぼす影響については,イタリアン区で最高分げつ期以前の土壌還元によって茎数増加が抑制されたが,穂数の減少には繋がらなかった。葉色は最高分げつ期~幼穂形成期に高かった。収量への影響は㎡当たり籾数の増加によって,精玄米重が増加する傾向が見られた。また,過剰な緑肥作物の施用によって水稲は成熟期に倒伏した。緑肥作物の連年施用が土壌に及ぼす影響はイタリアン区において4年連年施用によって,土壌の全炭素濃度が増加し,全窒素濃度の低下を抑制する傾向が見られた。、 緑肥導入効果の現地試験では,水稲裏作としてイタリアンライグラスおよびヘアリーベッチを栽培したところ,イタリアンライグラスは十分な生育量が確保されたがヘアリーベッチは生育量が確保されなかった。またヘアリーベッチの品種を変えても生育量は増加しなかった。両種を混播した場合もイタリアンライグラスの生育量は多いが,ヘアリーは少なかった。イタリアンライグラスはすき込まれると直線的に窒素が無機化され,水稲の窒素吸収量を増加させた。イタリアンライグラスの草丈が29cmあれば1600g/㎡のすき込み量が確保され,後作の水稲籾数を6000粒程度増加させると推察した。イタリアン区は,イタリアンライグラスの生育量が確保され,すき込まれたことから茎数が多く葉色が維持され,籾数が多くなり増収したと推察した。一方,ヘアリー区は,ヘアリーベッチの生育が遅くすき込みまでの期間に生育量を確保できなかった。このことから,水稲生育は無播種区と同等となり,収量も無播種区並となった。水稲栽培跡地土壌の窒素無機化量は2作後でも有意差は見られないことから,緑肥栽培による地力増進効果は少なくとも3作以上必要であると考えられた。
研究分担土壌肥料部
予算区分県単
パーマリンクhttps://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3030228044
収録データベース研究課題データベース

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