新たな作物保護管理技術を活用した有機栽培体系の確立

新たな作物保護管理技術を活用した有機栽培体系の確立

課題番号2018030439
研究機関名農業・食品産業技術総合研究機構
研究期間2016-2020
年度2018
研究問題地域の強みを活かし、持続性のある中山間水田営農システムの確立
大課題(4)中山間地域等における持続型営農システムの実現に向けた技術体系の確立
中課題新たな作物保護管理技術を活用した有機栽培体系の確立
大項目(1) 農業・農村の所得増大等に向けて、生産現場が直面する課題を速やかに解決するための研究開発
中項目(1) 農業・農村の所得増大等に向けて、生産現場が直面する課題を速やかに解決するための研究開発
摘要収益性の高い有機農産物を生産するため、ミニトマトの有機施設栽培では、天敵利用や温湯処理等により病害虫の発生を抑制でき、平均収量は4.3t/10a(対慣行比74%)を得た。生産費(物材費)は対慣行比105%と目標の130%より大きく抑えられ、作期の適正化等により収益性の高い生産体系の構築が期待できる。イネの有機栽培では、BT水和剤がイチモンジセセリ幼虫多発圃場でも高い密度低減効果があり、残効期間は散布後4日であることを明らかにした。本剤は安価で効果が高いことから、有機農業者等への普及が期待できる。また、高能率水田用除草機等の利用により、除草労働時間1.5時間/10a(目標値=7時間/10a以下)でも雑草が顕著に抑制され、慣行栽培の90%以上の収量が得られ、目標の85%を上回る成果を得た。これらの技術の導入により、イネ有機栽培における収量の安定化と面積の拡大が期待できる。このほか、水田用小型除草ロボットの旋回成功率の向上を図り、ダイズについては有機栽培圃場の低収要因を明らかにした。また、今年度より有機農業生産者ニーズの高い太陽熱土壌消毒に関する課題を立ち上げ、生産者自身が土壌消毒効果を簡易に判断できる「見える化」手法の開発に着手した。
協力分担関係6民間企業
新潟県農業総合研究所
予算区分戦略プロ_現場ニーズ[生産現場]
パーマリンクhttps://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3030252513
収録データベース研究課題データベース

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